もうすぐ2月が終わり、3月11日がやってきます。東日本大震災から9年になるのですね。
毎年この時期には自宅の耐震性について確認するようにしたいものです。そこで今回は「建物の耐震性の見極め方」をいくつかご紹介いたします。

まずは住まいの安全性を確認しよう

日本は有数の地震大国で、ここ数十年の間にも大きな地震がいくつも発生しています。それらを経験してわかったことは、大切な命や財産を守るためにまず最初にすべきことは、住まいの耐震性を確認することです。家の中の家具の転倒防止対策や避難グッズの準備をしておくこともとても大切なことですが、それ以前に地震時に家が倒壊・崩壊してしまったら、元も子もなくなってしまうからです。

地盤と建物の強度をチェック

2011年の東日本大震災のあとに住まい探しをしている人に行ったあるアンケート調査によると、それ以前では間取りや立地、価格、広さなどを重視して選んでいる人が多かったのですが、震災後には「耐震性」を重視する人の割合が増えました。繰り返しますが、日本ではこれからも大きな地震の発生が予測されています。住まい選びの際には耐震性や地盤の強さなどをしっかりチェックするようにしましょう。

既存住宅の耐震性を知る方法

では、現在お住まいの既存（中古）住宅の耐震性を知るにはどうしたらよいのでしょうか。新築ならまだしも既存住宅の耐震性を知ることは難しいと感じると思います。しかし簡単におおよその耐震性を知る方法があります。それは建築年代から見極める方法です。住宅を建てるときには「建築基準法」を遵守しなければならないことになっており、その中で建物の耐震性についての最低基準を設けています。その耐震基準は日本で大きな地震を経験するたびに改訂され、改良されて現在に至っています。従って、その建物がいつ建てられたかによって、おおよその耐震性を知ることができます。

それでは具体的に建物が建てられた年代別の耐震性を検証してみましょう。

要注意：1981年以前に建てられた築35年を超す建物（戸建て、マンション共）

建物の耐震基準の歴史をさかのぼってみると、1920（大正9）年に制定された「市街地建築物法」が現在の建築基準法の原型とされています。それ以降、大きな地震の後に改定を繰り返していますが、1981年に行われた大改正が建物の耐震性の大きな節目となっています。そこで1981（昭和56）年6月1日以前に建築確認申請を受けた建物は旧耐震、それ以降に建築確認申請を受けた建物を新耐震と呼び、区別しています。この旧耐震に該当する建物は、大きな地震の時に倒壊・崩壊する危険性が高いと言われており、要注意です。

新耐震だが2000年以前の木造在来住宅

写真はイメージです

一つ目の節目である1981年をクリアした建物でも、木造在来工法で建てられた住宅に関しては「2000年」という節目があります。1981年の建築基準法の改正のあと、1995年に阪神淡路大震災が発生し、その時の調査を踏まえて2000年に耐震基準の改定がありました。ここで木造住宅の耐震性をより確実にするために、耐震壁のバランスや接合部に使う金物などに細かい規定ができました。したがって、新耐震基準でも2000年以前に建てられた木造住宅に関しては、一定以上の耐震性を持っているもののの、一部に弱点が残ってる可能性があるということになります。

耐震性に不安があったら

もし現在のお住まいや、これから中古住宅を購入しようと考えている方で、その家の建築年代が1981年以前であれば、早急に耐震診断を受けることをお勧めします。耐震診断で十分な耐震性があるとわかれば安心ですし、もし耐震性が低いと診断されたら耐震補強をすることで安全な建物になります。耐震診断や耐震補強には費用がかかりますが、補助がある自治体もありますのでぜひ一度問い合わせをしてみてください。

1981年以降2000年以前に建てられた木造住宅は、やはり安心安全のために耐震診断を受けることをお勧めします。また、比較的新しい住宅でも不安な点があれば、大切な家族の命や財産を守るために、まずは耐震診断を受けることをお勧めします。